こんにちは、中小企業診断士、ストリートコンサルタントのCyphs(サイフス)です。
今回はアンケートを取る際の注意点について語ってみたいと思います。
新規事業展開の検討や2代目社長の就任などに際して、社内にてアンケートを取ってみようという話になることがあります。
組織体制の再整備の一環というところでしょうか。
しかし、アンケートを取ったのにあることができていないためにアンケートの取得効果が不十分になることがあります。
それは社長や従業者の言葉の定義が一致しないままアンケートを実施してしまうケースだといえます。言葉の定義ができていないため、回答から傾向を導き出せないことがあるのです。
失敗するケース
以下の質問を見てください
・新商品開発により新たな事業を立ち上げようとしていますが、必要だと思いますか?
多くの方は、新製品なので物理的な物を指していると思うかもしれません。
ある工業技術サービス提供会社でアンケートが実施されたことがあります。
その会社では社長が新事業開発を志向しており、新規事業の実施についてアンケートで意見を取りました。
多くの従業員はアンケートで製品開発に進むことに大賛成だったとのことですが、アンケート結果に違和感があり、個別に話をしてみることにしました。
部材の生産をする部門とその部材を使って顧客へのサービスをする部門で明確に違いがあることが分かりました。
サービス部門の従業員は製品=サービスと捉えて賛成していました。
しかし、社長は物理的な製品開発を志向してメーカーになろうとしていました。サービス部門の従業員の多くは物理的な製品開発には否定的だったのです。
アンケートの結果として認識の差が生じたことは有意なことでしたが、社長が考えている新事業や商品への認識を伝えておけば、従業員はその問いかけに対してしっかりと回答できたはずです。
このアンケート結果を単純に捉え事業検討を進めると後々問題が生じることが考えられます。
特に、サービス部門の従業者がサービス開発として賛成しているのであれば、社長が新しい物理的な製品を開発すると知って、反対に回る可能性があります。
また、その従業者が賛成したがためプロジェクトメンバーに抜擢された際に、すれ違いが生じることがあります。
ちょっとした準備ができていないためにこのようなことに陥ることがありますのでご注意ください。
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