新規事業に必要なこと⑤（事業形態の特定）

新規事業を実施するに当たり社内能力の確認をする必要があります。

つまり自社分析ですね。

自社の分析としては、SWOTでいう『強み』『弱み』による分析や３Cによるcompany（自社）視点を活用して行います。

ですが、その分析に入る前に取り組んでいただきたいことがあります。

それは実現可能性の視点での『事業形態』の確認です。

『事業形態』の確認を最初にしてしまうと、手段に強く影響を与えてしまいますので、より良いアイデアがでないリスクがあると指摘を受けることがあります。

しかし、リソースの少ない中小企業において実現可能性を排除してしまうと、具体的に動かすことができないストーリーの中でもがく結果になりかねません。

例えば、前向きな方向性が決まりその戦略を目標の期間までに進めることとなったとします。

動かすための体制と仕組み・システムが必要となりますが、それを用意できないとしたらどうなるでしょうか。

志の高い方向性も、強い戦略も絵に描いた餅となります。

だからこそ戦略を動かすための『事業形態』を検討し、自社にとって可能なものを想定しておくことは重要なのです。